親の話が以前より通じにくくなった、辻褄の合わないことを言う、今までできていた生活動作が難しくなった。こうした変化が重なると、「認知症ではないか」「家族はどう接すればよいのか」と戸惑うのではないでしょうか。
親の認知面に変化を感じたとき、家族が最初にすることは、認知症だと決めつけることではありません。いつ頃から何が変わり、生活にどのような影響が出ているのかを整理し、本人を強く責めず、かかりつけ医や介護の相談先へつなぐことが大切です。
私の母にも、2025年から理解や会話の変化が少しずつ現れ、その後は生活動作にも影響するようになりました。はっきりした一つの出来事があったわけではなく、日々の小さな変化が積み重なっていったのです。私は受診のたびに母の状態をかかりつけ医へ伝え、ケアマネジャーとも情報を共有しました。
この記事では、母の変化にどう向き合ったかという私自身の経験と、公的・専門機関が案内する一般的な初期対応を分けてお伝えします。
●この記事でわかること
- 親の認知面に変化を感じたとき、最初に確認すること
- 本人を強く責めず、必要なことを伝える接し方
- 相談前に記録しておきたい変化と生活への影響
- かかりつけ医、ケアマネジャー、地域包括支援センターへの相談方法
- 本人が受診を嫌がる場合の対応と、救急受診を優先すべき症状
親への接し方に迷っている方が、すべてを家族だけで解決しようとせず、今起きている変化を整理して相談へつなげられるよう、私の経験を交えながら具体的に説明します。
※この記事は、家族介護の経験と公的・専門機関の情報を基にした一般的な内容です。認知症の診断、治療、服薬については医師などへご相談ください。
親の認知面の変化に気づいたら、最初にすること
親の言動や生活の様子に違和感を覚えたとき、家族が最初にすることは「認知症に違いない」と決めることではありません。以前と比べて何が変わったのか、その変化が生活にどのような影響を与えているのかを整理し、医療や介護の相談先へ伝えることです。
家族がするのは診断ではなく、以前との違いを整理すること
物忘れがあるからといって、必ずしも認知症とは限りません。反対に、物忘れが目立たなくても、相手の話を理解しにくい、今までできていたことが難しくなるなど、別の変化として現れる場合があります。
国立長寿医療研究センターは、認知症を、さまざまな原因によって認知機能が障害され、日常生活に支障が出ている状態と説明しています。認知機能の変化は、記憶だけでなく、言葉の理解、注意、計画的な行動などにも現れます。国立長寿医療研究センター「もの忘れと認知症」
家族だけで原因を判断しようとせず、いつ頃から、どのような変化があり、生活の何に影響しているかを整理します。
認知機能の変化を起こす原因にはさまざまなものがあり、なかには治療できる病気も含まれます。家族だけで抱えず、早めに相談することが大切です。国立長寿医療研究センター「なぜ早期診断や早期対応が必要なのですか？」
突然の言語障害や片麻痺は、認知症として様子を見ない
徐々に現れる変化と、突然起きた症状は分けて考える必要があります。
突然、言葉が出なくなった、相手の話を理解できなくなった、顔や手足の片側に麻痺やしびれが出たといった場合は、脳卒中の可能性があります。
一時的に症状が治まった場合も、認知症による変化だろうと様子を見ず、すぐに119番へ連絡して救急受診を優先します。国立循環器病研究センター「脳卒中」
母の変化は、一つの出来事ではなく徐々に現れた
母の場合、「この出来事を境に認知面が変わった」と言えるような、はっきりしたきっかけがあったわけではありません。
以前からの身体や発語の不自由とは別に、2025年になってから理解や会話の変化が少しずつ現れ、その後、生活動作にも影響する状態になっていきました。
2020年の脳梗塞後は、発語と身体に不自由が残った
母は2020年に2回目の脳梗塞を発症しました。その後、右半身に軽度の不自由が残り、言いたいことをうまく言葉にできない状態になりました。
発語に障害が出たことで意思疎通は難しくなりましたが、当時、私が見た範囲では認知面に明らかな変化はありませんでした。
そのため、2020年の脳梗塞後から認知面の低下が始まっていたとも、後の変化がすべて脳梗塞によるものだったとも、私には判断できません。発語の難しさと認知面の変化を、家族の観察だけで結びつけないようにする必要があります。
2025年になって理解力や会話の変化が強くなった
2025年の初め頃から、相手が言っていることを理解できないように見えることや、辻褄の合わないことを言う場面が少しずつ現れました。
特に夏を過ぎてからは、その度合いが強くなり、ADLも低下していきました。
ただし、「生活動作に影響が出た」と感じた特定の一件があったわけではありません。日々の小さな変化が積み重なり、振り返ったときに、以前とは違う状態になっていたというのが実際の経過です。
一つの決定的な出来事を探すより、以前との違いが続いていないかを見ることが、相談につなげる手がかりになると考えています。
「否定しない」は、間違いを一切訂正しないことではない
認知面の変化がある親への対応では、「否定してはいけない」と言われることがあります。しかし私は、事実と違うことを何でもそのまま受け入れる、という意味ではないと考えています。
生活や安全のために、事実関係を伝える必要があると判断する場面もあります。大切なのは、間違いを指摘して本人を責めたり、理解できない状態のまま言い負かそうとしたりしないことです。
訂正する場面があっても、本人を強く責めない
母が事実と違うことを言ったとき、私は内容に応じて訂正したり、否定したりすることがありました。ただし、強い口調で言うことはしませんでした。
母は以前から、思い込みによって事実と違うことを言うことが時々ありました。その頃には、私も腹を立ててしまったことがあります。
しかし、身体や発語が不自由になってからは、怒っても仕方がないことは分かっていました。そのため、母に対して怒ることはほとんどありませんでした。
本人へ伝えるときは、内容を短く、はっきり、具体的にし、答えを急かさないことが勧められています。また、忘れたことや間違いを責めたり、無理に思い出させたりしないことも大切です。国立長寿医療研究センター「認知症の方と関わるとき～大切な7つのポイント」
訂正が必要な場面でも、長く説得を続けるのではなく、伝わる範囲で簡潔に話す。ここでいう「否定しない」は、そのような接し方に近いのではないかと思います。
意思疎通には、家族側の時間と余裕も必要になる
母は発語に障害があり、思っていることをうまく言葉にできませんでした。さらに、こちらの言葉を理解しにくい様子も現れたため、意思疎通はかなりつらく、大変なことでした。
穏やかに接することを意識していても、いつも相手の言いたいことを理解できるわけではありません。時間をかければ必ず伝わるわけでも、家族だから気持ちをすべて分かるわけでもありません。
この難しさを、家族の接し方だけの問題にしないことも必要です。
相談前に、変化と生活への影響を記録する
親の認知面に変化を感じたら、「認知症だと思う」と結論だけを伝えるより、以前との違いを具体的に整理しておく方が、医師や介護関係者へ状況を伝えやすくなります。
立派な記録を作る必要はありません。気づいたことを、短いメモとして残すだけでも相談の手がかりになります。
「いつから・何が・どう変わったか」を整理する
記録するときは、次のような点を確認します。
- いつ頃から変化が現れたか
- 以前はできていたことのうち、何が難しくなったか
- どのような言動が見られたか
- 同じ変化が繰り返されているか
- 食事、服薬、買い物、着替えなど、生活に影響が出ているか
- 突然起きたのか、徐々に変わったのか
家族が病名を判断する必要はありません。「何が原因なのか」ではなく、「実際に何が起きたのか」を分けて書くことが大切です。
本人の前で話しにくい内容は、メモで医師へ伝える
診察の場で、本人を前にして変化を詳しく話すことにためらいを感じる家族もいると思います。本人の自尊心を傷つけそうな内容や、本人が強く否定する内容は、その場で説明しにくいことがあります。
国立長寿医療研究センターは、このような場合、症状をまとめたメモを事前に医師へ渡したり、家族だけで話したいと医師、看護師、受付などへ伝えたりする方法を案内しています。国立長寿医療研究センター「認知症の人の生活についてのQ&A」
メモの渡し方や家族だけで話せるかどうかは、受診前に医療機関へ確認しておくとよいでしょう。
記録の目的は、親の間違いを並べて責めることではありません。変化を医療や介護の専門職と共有し、必要な支援を考えるための材料にすることです。
かかりつけ医と介護関係者へ早めに相談する
親の認知面や生活動作に変化を感じたとき、相談先を一つだけに決める必要はありません。医療の窓口と介護の窓口へ、それぞれ状況を伝える方法があります。
母の場合も、ある時点でどちらか一方へ初めて相談したというより、かかりつけ医とケアマネジャーの双方へ継続的に状況を伝えていました。
母の状態は、受診のたびにかかりつけ医へ伝えた
母には以前から受診していたかかりつけ医がいたため、私は受診のたびに、認知面や日常生活の状況を医師へ話していました。
医師は、伝えた状況に応じて服薬内容を変更したり、食事などの日常生活について助言したりしてくれました。
ただし、ここでは薬の種類や変更理由、効果については書けません。母の状態に対して医師が個別に判断したことであり、同じような変化がある人に、そのまま当てはまるものではないからです。
かかりつけ医は、厚生労働省が案内している認知症に関する主な相談先の一つです。家族が気づいた変化を伝え、その後の対応は医師と相談して決めます。厚生労働省「認知症に関する相談先」
ケアマネジャーとも定期的に情報を共有した
ケアマネジャーとも、母の状態について定期的に情報を共有していました。
2025年3月には介護認定調査を受け、それまでの「要支援2」から「要介護1」へ変更されました。
ただし、私はこの変更の理由が認知面の変化だけだったとは確認していません。ここでは、認定調査を受けて区分が変わったという経過にとどめます。
母の変化を一度の相談で解決しようとするのではなく、その時々の状態を伝え続けることが、私たちの場合の初期対応でした。
相談先が分からなければ地域包括支援センターへつなぐ
かかりつけ医や担当のケアマネジャーがいない場合は、住んでいる地域の地域包括支援センターが相談先になります。
地域包括支援センターでは、高齢者の保健医療や介護について相談を受け、必要に応じて認知症疾患医療センターや認知症初期集中支援チームなどの関係機関と連携しています。
名称や具体的な相談方法は自治体によって異なるため、市区町村の高齢者福祉担当窓口から確認することもできます。認知症と診断される前でも、家族が感じている変化や生活上の困りごとを相談できます。厚生労働省「認知症に関する相談先」
本人が受診を嫌がるときは、家族だけで説得し続けない
私の母は受診を嫌がらなかったため、受診拒否への対応は私自身の体験として語れることではありません。
ここからは、国立長寿医療研究センターなどが案内している一般的な対応です。本人が受診を嫌がる場合も、家族だけで何度も説得して言い負かそうとせず、信頼している人や地域の相談先へ協力を求める方法があります。
必ず受診につながる一つの方法はない
本人が受診を拒否すると、家族は「どのように説得すればよいのか」と悩みます。しかし、こうすれば必ず、すぐに受診してもらえるという方法はありません。
認知症であることは否定していても、本人自身が「何かおかしい」と不安を感じている場合があります。その場で急かしたり、強く説得したりせず、本人の様子を見ながら時間を置いて受診を勧めることも選択肢になります。国立長寿医療研究センター「認知症の人の生活についてのQ&A」
ただし、突然の言語障害や片麻痺など、緊急性が疑われる症状は別です。この場合は受診を気長に勧めるのではなく、救急対応を優先します。
信頼する人や地域の支援機関にも協力を求める
本人が信頼している親族やかかりつけ医から受診を勧めてもらうことで、受診につながる場合があります。地域包括支援センターへ相談し、地域の医療機関や支援方法について情報を得ることも選択肢です。
自治体には、認知症が疑われても受診していない人などを支援する「認知症初期集中支援チーム」があります。
対象となる場合は、多職種が家庭を訪問して状況を確認し、受診や介護サービス、家族支援へつなぐ仕組みです。利用条件や相談方法は地域によって異なるため、まず地域包括支援センターへ確認します。国立長寿医療研究センター「認知症サポート医と認知症初期集中支援チーム」
受診を拒まれたことを、家族だけの説得不足と考える必要はありません。難しいと感じた段階で、外部の人に間へ入ってもらうことも初期対応の一つです。
家族が付きっ切りになれないことも、介護の現実だった
親の言葉を理解するには、焦らず、本人のペースに合わせることが大切です。しかし、それを分かっていても、家族がいつでも時間と気持ちに余裕を持てるわけではありません。
私も、母との意思疎通がかなりつらく、大変だと感じていました。母が何を言いたいのかをもっと理解するには、時間に余裕を持ち、付きっ切りに近い状態で関わる必要があったと思います。
けれども当時の私は、仕事をし、家のことをし、そのうえで母の介護をしていました。その生活のなかで、母のためだけに十分な時間を使うことはできませんでした。それが実際のところです。
「もっと時間をかけて話を聞けばよかった」と考えることはできます。それでも、仕事や家事を止めて、いつでも親のそばにいることができる家族ばかりではありません。理想的な接し方を知っていることと、それを毎日の生活で続けられることは別です。
早い段階で医療や介護へ相談する意味は、親の状態を確認することだけではありません。家族が介護方法や利用できる支援について情報を得て、負担を一人で抱え込まないためでもあります。
親の言葉を十分に理解できなかったことや、思うように時間を使えなかったことを、すべて家族の努力不足にする必要はないと思います。できる範囲で変化を記録し、本人を強く責めず、難しい部分は医師やケアマネジャー、地域の相談先と共有する。それも、現実の生活を続けながらできる初期対応です。
親の認知症と初期対応についてよくある質問
Q：認知症と診断されていなくても、地域包括支援センターへ相談できますか？
A：診断前でも、家族が感じた変化や生活上の困りごとを相談できます。地域包括支援センターは、相談内容に応じて医療機関や認知症初期集中支援チームなどの関係機関と連携します。名称や相談方法は地域によって異なるため、市区町村の高齢者福祉担当窓口から確認することもできます。
Q：本人の前では医師に症状を話しにくい場合、どうすればよいですか？
A：変化をまとめたメモを事前に医師へ渡したり、家族だけで話したいと医師、看護師、受付などへ伝えたりする方法があります。メモの渡し方や対応方法は、受診前に医療機関へ確認してください。
Q：本人が認知症の受診を拒否したら、無理に連れて行くべきですか？
A：必ず受診につながる一つの方法はありません。本人が信頼している親族やかかりつけ医から勧めてもらう、地域包括支援センターへ相談するなど、家族以外にも協力を求めます。私の母は受診を嫌がらなかったため、この回答は私の体験ではなく一般的な情報です。
Q：言葉が出ない症状が短時間で治まったら、様子を見てもよいですか？
A：突然、言葉が出ない、相手の話を理解できない、顔や手足の片側に麻痺やしびれが出た場合は、脳卒中の可能性があります。一時的に症状が治まっても様子を見ず、119番へ連絡して救急受診を優先してください。
まとめ｜変化を抱え込まず、医療と介護の相談先へつなぐ
親の認知面の変化に気づいたとき、家族だけで認知症かどうかを判断する必要はありません。
初期対応で大切なのは、次の点です。
- 一つの出来事だけでなく、以前との違いの積み重ねを見る
- いつから、何が変わり、生活にどう影響しているかを記録する
- 事実を訂正する場面でも、本人を強く責めたり言い負かしたりしない
- かかりつけ医と介護関係者へ、状態を継続的に伝える
- 受診を嫌がる場合は、家族だけで説得を続けず、地域の相談先へ協力を求める
- 突然の言語障害や片麻痺は、認知症として様子を見ず救急対応を優先する
私の場合、仕事、家事、介護を続けながら、母の言いたいことを十分に理解するだけの時間は取れませんでした。それでも、受診のたびにかかりつけ医へ状況を伝え、ケアマネジャーとも情報を共有することはできました。
家族が付きっ切りになれないことを責めるより、変化を一人で抱え込まず、医療と介護の両方へつなぐ。それが、現実の生活のなかでできる初期対応だと思います。
まずは、親について気づいた変化を「いつ頃から・何が変わったか・生活にどのような影響があるか」の3点に分けてメモしてください。そのメモを持って、かかりつけ医や担当のケアマネジャーへ相談しましょう。相談先が分からない場合は、住んでいる地域の地域包括支援センターへ連絡してください。